JPHA 一般財団法人 日本公衆衛生協会

出版のご案内

2.公衆衛生一般

○福島原発事故における公衆衛生課題とその対応−甲状腺検査と保健活動−

2011年3月11日に発生した東日本大震災による原子力災害に伴い発生した健康課題に対し、公衆衛生としての対応がどのように行われたのか、その貴重な経験、知識の蓄積を多くの公衆衛生関係者に共有してもらい、それぞれの現場で起こってはならない原子力災害に対する取り組み、平時の準備や活動の重要性を再認識頂ける学術書です。

○衛生行政大要　改訂第24版

本書は、保健衛生行政に従事している方々、これから志す方々および地域保健の実務に携わる方々のための保健衛生行政の現状と課題を概説する書として、昭和３１年来、刊行を続けています。医療制度の総合改革、改正された老人保健制度に基づく特定保健指導の実施をはじめ、昨今、保健衛生行政を巡る動きには激しいものがあります。また、インフルエンザ等感染症の問題など様々な課題が山積しております。少子・高齢化が顕著な現代社会において、特に衛生行政サービスは、保健、医療、福祉間相互の連携を密接にした新たな展開が求められており、これらの内容を、今日の時点で整理し、更に充実を図る改訂をいたしました。

○認知症　〜公衆衛生対策上の優先課題

高齢化は世界的に進んでいます。世界保健機関（WHO）の報告によると、現在、認知症を抱える人は世界全体で3,560万人と推定されており、この数は2030年に2倍、2050年に3倍に増加すると予測されています。認知症は本人に影響を及ぼすのみならず、家族の生活にも影響を与え、変化をもたらし、社会・経済・保健医療の面においてコストがかかる疾病であります。 本書は、世界保健機関と国際アルツハイマー病協会の連携のもとで作成され、認知症の疫学や認知症に対する各国の政策をはじめ、保健・社会ケアシステムのあり方、認知症に対する社会の理解等、多面的に紹介しています。認知症に携わる方が現場で即時活用される1冊です。

○特定健康診査・特定保健指導における禁煙支援から始めるたばこ対策

平成24年10月に出版した内容を大幅に改定・増補して、地域や職場、医療機関で取り組めるたばこ対策の参考書ができました。 特定健診・特定保健指導での禁煙支援をはじめ、保健医療従事者や公衆衛生関係者が現場で取り組めるたばこ対策の実践的な学術参考書です。平成25年4月に公表された厚生労働省「禁煙支援マニュアル（第二版）」の内容も収載しています。

○睡眠公衆衛生学

保健所や市町村で公衆衛生活動を実践している保健従事者の方々が、現場で即時役立つような参考書に！ 保健所や市町村における公衆衛生活動の現場において、医師、保健師、看護師、栄養士などの保健従事者が、住民に対し、睡眠習慣の改善への保健指導や健康教育を行う際に利用できる学術書です。

○ふみしめて70年

保健師規則が制定された昭和16年頃からの保健師活動の記録として、「ふみしめて50年」が刊行されていることは、あまりにも有名である。 その後、老人保健法制定の頃から平成に至る約30年間は、地域を守り、人々を支える保健師にとって、まさしく激動の時代であったが、この間の保健師活動は、意外にも記録として残されていない。 そこで、各種の法律や制度の整備、行財政改革、保健医療福祉の一元化、災害や新型インフルエンザなどの健康危機管理、児童虐待や自殺対策など、時代の波に突き動かされながら、人知れず奮闘してきた保健師の姿を、『ふみしめて70年〜老人保健法施行後約30年間の激動の時代を支えた保健師活動の足跡』として取りまとめることとなった。これからの保健師活動を指し示す羅針盤として、是非お手元に！！

○健康の社会的決定要因　疾患・状態別「健康格差」レビュー

本書は、「健康日本21（第2次）」で目標に掲げられた「健康格差の縮小」を考えるためのエビデンス集です。「健康格差」や「健康を規定する社会的決定要因」等の国内外での知見と対策を日本の医療・福祉関係者に向けて紹介する文献レビューとなっています。

○特定健康診査・特定保健指導における禁煙支援のあり方
〜中間とりまとめを受けて〜

保健医療に従事されている方々や、高齢者医療確保法における特定健診・特定保健指導を担当している方々などが、特定健康診査の場で喫煙している受診者に対し、速やかな禁煙支援を行う際に利用できる学術書です 「特定健康診査・特定保健指導における禁煙支援のあり方」正誤表（改訂第2版、2013年2月6日）

○現代公衆衛生の思想的基盤（公衆衛生文庫1）

公衆衛生とは何か、その基盤はどこにあるのか――。未曾有の激動期にある現代を生きる我々は、その歴史に学び、今後の展望を改めて考え直すことも、必要になっているのではないでしょうか。 本書は、公衆衛生の概念とその思想的基盤の系譜および現代の公衆衛生が抱える課題について、約半世紀にわたって研究を重ねた著者が非常にわかりやすく解説しています。日頃、公衆衛生に従事されている方はもとより、これから公衆衛生を学ぶ方にも、是非、一読をお薦めしたい書籍です。

○イギリスにおける保健政策−2008年保健省レポート−

本書は、社会保障や保健サービス、ソーシャルサービスの母国と言われるイギリスの保健政策の実際について網羅的に紹介された、イギリス政府（保健省）による「Department of Health Report 2008」の翻訳です。保健計画の策定やその推進を担当されている方をはじめ、公衆衛生を研究されている方、これから学ぶ方には、必ず参考になること間違いありません。是非ともデスクに備えておいていただきたい一冊です。

○健康をまもる社会基盤の再構築　−その糸口はどこか−（公衆衛生ブックレット1）

「公衆衛生ブックレット」は、公衆衛生の業務に携わる方はもちろん、これから公衆衛生の道を志す方にも気軽に手に取ってお読みいただけるようなシリーズです。 本ブックレットは、第68回日本公衆衛生学会総会（2009年10月：奈良市）でのメインシンポジウムにおける講演演者が書き下ろしたものです。4人のシンポジストに講演テーマに沿って本ブックレット用に執筆していただき、できあがった力作ぞろいとなっています。

○地域医療を立て直す知恵と技（公衆衛生ブックレット2）

「公衆衛生ブックレット」シリーズ2作目も、第68回日本公衆衛生学会総会（2009年10月：奈良市）でのパネルディスカッション登壇者が改めて書き下ろした内容です。 一般市民にとっての啓発書としてはもちろん、公衆衛生専門職にとっても。地域医療の在り方を模索し、施策を考えるうえでも格好の入門書となっています。

○保健所健康危機管理マニュアル

食中毒や感染症など健康危機が発生した際、住民の健康、安全・安心を守る拠点として保健所機能を強化する必要性はますます高まっています。 このマニュアルは、初動時や既存の健康危機類型別マニュアル等で対応できない場合の対応方法の手順を定めることによって、保健所の職員が関係機関の連携・協力のもと迅速かつ適切に健康危機管理対策を実施し、住民の生命、健康、安全の確保に万全を期するための手引書です。

○疫学辞典　第５版

疫学の概念、原理、手順、方法に関する用語の解説をした辞典です。第５版の改訂はこれまでにない大幅な改訂であり、用語の内容の拡大をはじめ、生物医学分野からの多くの新語が加わりました。 疫学、公衆衛生の分野で活動する方々のみならず、臨床家、保健医療福祉分野の各種専門職の方々、生物学、生物医学の研究者にも活用していただきたいと思います。

○2010年版　衛生法規の要点　保健・医療に従事する人のために

相当なボリュームになる衛生関連法規の中から基本となる部分を抽出・整理するとともに、法令の考え方や運用等について解説しています。 保健・医療に従事されている方々、これから保健・医療の道を志す方々のデスクに是非、お備えください。

○シックハウス症候群に関する相談と対策マニュアル

1990年代の後半、全国でシックハウス症候群が大きな問題となり、今日においても症状を訴える方がいるなど深刻な問題が続いています。 本書は、保健所などの住まいに関する相談窓口、学校、職域などの衛生管理者、医師などが市民から質問を受けた際に必要となる基本的な回答や説明方法を分かり易く解説しています。また、環境測定の方法や予防法なども示しています。

○疫学ノート　−基礎から実践まで−

疫学の基礎を理解し、実践活動に応用するための知識と技術を短時間で習得することができるよう、また初めて疫学を耳にする方にも気軽に入っていくことができるよう、多くの事例を取り上げ、分かり易く解説しています。 全体を14章にまとめ、基本的な事項は全て網羅しました。保健医療福祉系の大学生、大学院生のための使い易い教科書としても役立つように工夫しています。

○疫学公衆衛生研究の潮流　英米の20世紀

20世紀の英米における疫学公衆衛生研究が社会機構や政治経済体制の中でどのような発達を遂げたか、また住民の健康増進、健康改善に役立ったか、健康政策決定に関与したかなどの視点から、英米の主要研究成果を簡明に記述したものです。

○現場から発信する課題解決型の公衆衛生をめざして
−第６１回日本公衆衛生学会総会記録−

第６１回日本公衆衛生学会総会の学会長講演、特別講演、教育講演、シンポジウムをまとめた学会総会記録集です。

○老人保健事業における糖尿病及び循環器疾患の指導区分に関する検討

糖尿病及び高血圧についての国際基準が変更になり、国内の学会でも日本人のデータに基づいて両疾病の基準を変更しています。これにより、老人保健事業の指導区分等の目安も変更する必要があります。本書は、両分野の専門家によりまとめられた報告書であり、老人保健事業関係者の必携書といえましょう。

○地域保健法による
   新しい地域保健事業の進め方

地域保健法及び基本指針の解説や母子保健、老人保健、精神保健福祉等各分野の事業の進め方を学び、地域保健の推進に役立ててください。